ドイツ移住101:日本人がドイツに移住する5つの方法

ドイツやヨーロッパに興味がある人には一度は海外移住してみたい!と考えるのではないでしょうか?しかしドイツ移住してみたいと思ったところで、ほとんどの人はそもそもどうやったら海外に引っ越せるのか皆目見当がつかないですよね。そこで今回はドイツ移住をする上での基本的な5つの方法と流れを紹介していきます。

ドイツ移住101:ドイツ移住の流れを大紹介

パターン1:駐在員として日本からドイツに派遣される

恐らく一番多いであろうグループが、日本からドイツの子会社や関連会社などに駐在員として派遣や出向される方法になります。駐在員は会社によりますが基本的に3年など数年単位でのドイツ駐在になり、一年以上いることが多い傾向ですが、逆に5年や10年などの無期限に駐在させるケースは余りありません。

駐在員は従業員自ら希望して行ける人もいれば、幹部候補の従業員を海外に出向させて経験を積ませるパターン、研修やトレーニングの一環で短期・長期で送られる場合など様々です。一口に駐在と言っても、受け皿になるドイツ側の会社の規模感もピンからキリまであるので駐在員になる人材も色々います。

とは言え、それでもある程度の共通点を見つけることもできます。一つ目にドイツでの住居の選定、引越しやビザの取得サポートなど手続き関連は会社が費用も含めて負担をしてくれる点です。もちろん荷物のパッキングなど自分でしないといけないこともありますが、会社がサポートをしてくれるので個人の負担はかなり軽減されます。手続き関連は会社から指定された書類を提出するだけだったり、ドイツに到着後もエージェントがすべてお膳立てをしてくれるので本人は書類にサインをしたり、手続きも警察や役所にただ付いていくだけで良いなどこの点は苦労はしません。

二つ目は駐在員の多くは現地採用の日本人より高待遇な点です。会社が比較的大きな住居を用意してくれて、家賃は会社が負担してくれる、さらには車まで支給してくれることもあります。給料も現地採用で働く日本人より高いことが多く、現地採用の日本人より3倍高いと言われたりします。会社にとっては1名日本からドイツに駐在員として派遣する場合、諸々の費用として年間一千万や二千万円掛かってきます。会社がかなり負担をしてくれるし収入も高く、ある意味でドイツに移住する良い方法とも言えますが、会社が誰を行かせるか決めるので自分の意思で決められない上に、数年後にはまた引っ越さなければいけない運命です。

独身者や単身赴任の駐在員も入れば、家族全員でドイツに駐在しに来ている人も多いです。数年後には日本への帰国前提であったり、また第三国への異動・引越しが想定されるので、お子さんがいる場合は日本人学校に通わせるケースをよく聞きます。ドイツ現地の学校ではドイツ語が必要なため難しく、インターナショナルスクールだと日本語の勉強が遅れてしまうし、数年後に日本帰国、他の国に移動した時に子供の教育にズレや断絶が起きてしまう問題があります。

家族で来ている駐在員はプライベートは家族中心になるため、他の日本人の集まりに参加することは多くなく、職場である工場や拠点が田舎にあるため都市部に住んでいないケースも多々あります。なので駐在員は割合としては多いものの、全体的にあまり横の繋がりは多くないでしょう。なので全体としては一番割合が高そうなものの、駐在員達と知り合う機会は全然ありません。

もちろん、勤務地がデュッセルドルフで営業を管轄しているような駐在員は他の駐在員やドイツに進出している日系企業とも横の繋がりが出てきますので、千差万別的な要素もあります。

パターン2:ドイツ人やヨーロッパ人と結婚してドイツに移住する

日本人がドイツ人やヨーロッパ人と結婚してドイツに移住するケースは、駐在員のケースの次くらいに多いのではと感じています。パターン1は駐在員は男性が多いですが、こちらのケースでは日本人の女性が主です。結婚してドイツに移住した日本人はドイツに何年、何十年と住んでいる人も多く、お子さんがいる家庭もたくさんあります。

このパターンですが、移住初期は日本人側はドイツ人の奥さんや旦那さん以外ドイツに知り合いがいないことも多く、手続きや生活を家族で協力して乗り越えてきているので色々な苦労を経験している人も少なくありません。その分、手続きやビザ関連の情報などの情報に自然と詳しくなっている人もいるので、仲良くなれたら何かとアドバイスをくれる頼もしい人たちでもあります。

駐在員は外のグループにあまり参加しないものの、駐在員同士で飲み会をすることがしばしば

駐在員やその家族は勤務先であるオフィスや工場周辺に住むので必然的に住むエリアというのは基本選択肢がありません。一方で結婚して移住してきた人たちはドイツ人奥さん、旦那さんが就職した近辺であったり、ホームタウン周辺など、都市部、地方、田舎など完全にご家族によって違います。

彼らは日本人のコミュニティに参加するような人もいれば、ドイツ人奥さん、旦那さん繋がりで基本ローカルの人たちばかりと友達付き合いしている人もいますので、場合によってはある種一番ドイツ社会に同化しているグループかもしれません。お子さんたちも地域の公立学校に行かせていたり、インターナショナルスクールに行かせているケースもありますし、もちろん中には日本人学校に通っている場合もあります。

ちなみに僕が聞いたケースでは日本でドイツ人と知り合って結婚したケースも、ドイツにワーホリで来てみて、ドイツに住んでいる間にドイツ人と付き合い始めて最終的に結婚、移住したパターンもいます。他にもたまに聞くのが、海外旅行中にドイツ人と知り合った、イギリスに留学中にドイツ人留学生と知り合ったなどです。ただ、やはりどのケースでも大多数は日本人の女性とドイツ人の男性のカップルで、日本人の男性とドイツ人女性の夫婦の話は少数派でした。

パターン3:ドイツ語の語学学校、ワーホリ、ドイツ大学(院)→ドイツ就職

全体として割合がそこまで多くないものの、自分の力でドイツ移住を成し遂げた猛者たちがこのパターンです。語学学校、ワーホリ、ドイツ大学(院)とまとめましたが、人によっては三つすべて使ってドイツ就職した人もいれば、ドイツ大学(院)に進学後、卒業してそのまま現地就職した人もいて実際のケースはバラバラです。

ドイツで語学学校に言ってドイツ語を勉強し、その間に現地で就職活動を行う人もいれば、ワーホリを利用してドイツに来て、ドイツ就職をする人もいたりします。後はドイツ語学校でドイツ語を勉強したのちにドイツの大学(院)に進学するケースもあります。ドイツの大学進学と聞くとかなりの長期プランに見えますが、ドイツの大学(院)に進学するメリットはもちろんあります。

ドイツの大学は学費がほぼほぼ無料のようなものですし、学生の間にインターンシップなどに申し込んで、ドイツで仕事の繋がりを増やすチャンスがあります。また、ドイツの大学(院)を卒業すると、その後もドイツで就活ができるビザが申請できます。この場合は労働許可もあるので、語学学校やワーホリのステータスで就活するよりチャンスが大きく広がるのです。

語学学校に行くとドイツ語を勉強している友達ができる

語学学校には年齢制限はありませんが、ワーホリは30歳まで、ドイツの大学や院に進学する人も20代や30代前半が多いので、基本的には若い人達がこのルートを使っています。このパターンは男女両方見かけますが、肌感覚的には男女比は4:6位で女性の方が多い気がします。

パターン4:日本から直接ドイツ就職・転職

上記3パターンと比較して一番少ない印象なのが、日本からドイツに直接転職先を見つけて移住するパターンです。現代の仕事探しは基本電話やインターネットを駆使してオンラインでの就活になるので、日本からできなくもないというのは事実です。それでも、現地にいないデメリットはやはり存在します。フットワーク軽く現地で面接が受けられなかったり、ドイツに住んだ経験がなければ、会社側からするとドイツ文化の中で生活していけるのかという懸念点も出てきますし、やはり現地で得られるネットワークや土地勘といったものが得られません。

それでも日本からドイツに転職を見つけられるケースはやはり存在し、多いケースはドイツの日系企業に就職を成功させるパターンです。ドイツの日系企業であればビザのサポートをしてくれる企業も見つけやすいですし、何より日本の仕事文化やキャリアをドイツでも活かせられます。

ドイツに進出している日系企業の募集はオープンになっていないことが大半で、多くは日系企業と繋がりのあるリクルーター(転職エージェント)経由での応募になります。ドイツに進出している日系企業と繋がっているリクルーターはドイツ(またはヨーロッパ)市場での案件や情報をたくさん知っているので、人材や条件に応じて日本からの応募でも就活、転職のサポートもたくさん行ってもらえます。

日本からドイツに転職するパターンですが、これは日本で既に企業に勤めていてキャリアを持っていたり、ドイツ語を一定程度まで習得しているなどの人材が主です。ドイツは日本と違って新卒を青田買いするのではなく、できるだけ即戦力を求められます。ドイツの日系企業と言っても、わざわざビザのサポートをしてまで日本から新卒を雇って呼び寄せる様なケースは中々聞きません。

パターン5:その他

色々なパターンを紹介してきましたが、もちろん上で触れた様なパターンとは全くの別ルートでドイツに移住する日本人もいます。ドイツの音大に留学する人も入れば、ドイツのオーケストラに行く人もいますし、バレエやオペラなど芸術関係の日本人も一部にはいます。それ以外にもドイツで自営業や飲食店を経営している人もいますし、日系企業が新たにドイツやヨーロッパ市場に参入するためにドイツに進出するケースだってあります。しかしドイツに来ている多くの日本人はパターン1〜4の方法に当てはまるでしょう。

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