日本人がはまりやすいドイツのブラック企業の見分け方5選

日本で蔓延しているような定義の「ブラック企業」というのは、ドイツでは中々見つけられません。というのも、労働法でガチガチに縛られたドイツにあって、基本的に暴力やパワハラは会社の存続にかかわる重要な不祥事に発展するからです。

とはいえ、俗にいう「劣悪な仕事環境」という定義でのブラック企業はドイツにも多数存在しており、「Giftig(毒のある)」という呼称が使われます。ドイツの就職支援ブログKarrier Blogによると「一日中机に座らされる」「優しい言葉をかけてもらえない」「休憩がない」といったものがやばい企業に相当するそうです(日本のブラック企業に比べると少しマイルドですね)。

当ブログでは過去にもいくつかブラック企業の体験談を紹介してきました(ドイツにいる日本人はブラック企業体験率高い・・)。こんなブラック企業にぶち当たることを未然に防ぐには、どのような点に注意すればよいでしょうか?

転職サイトのレートを見る

日本でいう転職会議のようなサイトがドイツにもあり、それが「Kununu」と呼ばれています。「キャリアと給料」「社風」「仕事環境」「多様性」の4つの評価軸から会社の労働環境を総合評価し、中の人の会社評価・口コミなども覗くことができます。

結構厳しめの評点となっているので、3.0を超えていれば安パイと言えるでしょう。また、ドイツ人の評価基準として、高い給与の会社や教育制度のしっかりしている大企業が高得点となる傾向にあるため、日本人の軸とする「仕事環境」「人間環境」などはややおざなりにされることがあります。

また、転職会議同様、Kununuには社員(もしくは働いていた人)による良い点、悪い点の口コミも書かれており、転職・就職の参考に使用するのにかなり役立ちます。

面接時の雰囲気

最も、企業によっては部署によって雰囲気が異なっていたりと、必ずしもサイト上の評価が適切であるとは限りません。最終的に自身が仕事をすることになる同僚や上司の雰囲気というのは、面接時に見極めておく必要があるでしょう。

一般的に(コロナ時は例外的にオンライン面接が増えたものの)、ドイツの会社は面接時に直接顔を合わせてのインタビューを好む傾向にあります。そのため、面接時に会社に赴くのは、会社がこちらを見極めるのは勿論、こちらが会社の雰囲気を見極めるのにも重要な役割を背負っているわけです。

  • 受付に人がいるか、機能しているか
  • 全体的にキレイか
  • キッチンやトイレが整理整頓されているか
  • 働いている人がにこやかか

この辺の「雰囲気」というものは、実際に現場に行ってみないと判断のつかない部分も少なくありません。そのため、電話やオンラインでもいいよ、と言われても、極力現場での面接の流れになるようにお勧めします。

若い企業・ベンチャー企業

勿論、全てが全て、というわけではありませんが、比較的若い企業、ベンチャー企業というのは既存顧客が少なく、イケイケの営業スタイルであることが少なくありません。「【ドイツのブラック企業体験記】名ばかりのセールスマネージャーに要注意」の記事で紹介したように、基幹事業が脆弱な場合、あとは安価な営業力にものを言わせガンガン新規をとってくるスタイルで、この「安価な営業」に自分がなってしまうとかなり大変です。

それこそ、冒頭のブラック企業の定義にもあったような、朝から晩まで電話漬けで、ノルマ縛り、休憩さえもいかせてもらえないような地獄の仕事生活です。もっとも、歩合やボーナスが弾んでもらえ、成果さえ出せればあとは休んでも何も言われないので、新規営業が好きな人には天職かもしれません。

一方で、新興企業の場合一般的に社内言語が英語に統一されているケースも多く、日本人でもハードルが低く内定を得ることが可能です。また、内部の環境は自由闊達であることが多く、むしろはまる人にははまるかも知れませんが。

社員に聞く

ドイツならでは、という方法ですが、単刀直入にその企業で働いている社員に直接聞いてしまうという作戦もあります。日系企業であれば、大抵知り合いの知り合い、といったことが多く、デュッセルドルフやフランクフルト界隈では割と人づてに繋がることができます。

また、LinkedInなどを駆使して、以前働いていた人等に直接コンタクトすることも可能です。基本的には返事が来ないことのほうが多いですが、何かしらリアクションをくれるケースも少なくありません。

会社の伸び率

最後に、会社が右肩上がりに伸びている会社というものは、基本的にビジネスが上手くいっており、労働環境が良く、より良い人材を集める、といった好循環にはまっているパターンが多いです。

逆に、長年売り上げが横ばいであったり、むしろ事業縮小中、といった企業は注意が必要で、社員に配慮する余裕がないケースが多いでしょう。特に日系企業の場合でも、ドイツに進出して10年、20年あまり進歩のないような会社もあり、そういったところは駐在員によってマネジメントと意思決定が占められ、現地就職組は肩身の狭い思いをします。

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